2013年11月14日

TOEFL iBT英語教育

大阪府教育委員会は、Super English Teacher(SET)を活用したTOEFL iBT英語教育を推進することを発表、その採用選考を実施することを明らかにした。第1回選考試験が2014年4月12・13日、第2回選考試験が同年9月6・7日となる。
 国際バカロレアに対する期待が高まる中、大阪府教育委員会は高校3年間での英語学習の到達レベルを、英語圏の大学に就学できる程度に英語4技能を引き上げることを目標として、TOEFL iBT等を活用した英語教育を推進することを決めた。それに伴い、この4技能の能力を高めるTOEFLiBT等を活用した英語教育を担うSuper English Teacher(SET)の採用選考を実施する。
 これに合格すると大阪府立公立学校教員として採用され、TOEFLiBT等を活用した英語教育の授業を担当することになるほか、担任・公務分掌等を担うこともある。また、同教育の指導方法・教材の開発や、他の英語教諭の能力を高め人材の育成にあたるなど、求められる力は大きい。
選考方法は書類選考、面接・模擬授業等による選考となっており、英語教育についてだけでなく、教員としてふさわしい社会性、人間性、実践的なコミュニケーション能力を備えているかなど教員としての即戦力を求めている。
 出願方法は電子申請(電子メール)のみで、出願期間は第1回選考が2014年2月17日から3月14日、第2回選考が同年7月22日から8月15日となっている。
 我こそは思われる方は、応募してみたらいかがでしょう。
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2011年09月01日

日本人の海外留学が回復の兆し

減少が続いている日本人の海外留学が回復の兆しを見せている。学生や新入社員らが留学や海外勤務に消極的として「若者の内向き志向」が指摘されてきたが、今年に入り海外留学の説明会参加者や斡旋(あっせん)業者への相談者が増加。語学力やビジネススキルに磨きをかけようとする若者が増えてきた。就職難に加え、企業のグローバル化が加速していることで学生らの意識が高まっているようだ。
 海外留学のコンサルティング事業を手がける留学ジャーナル(東京都新宿区)では、今年1〜3月の長期・短期留学の相談者数が大学生・社会人ともに昨年より2、3割増えた。相談者数は例年5月にピークを迎えるが、今年は東日本大震災の影響で1カ月ずれこみ、6月は昨年比26%増。ピークを逃した3〜5月もほぼ前年並みで推移した。
 ウィッシュインターナショナル(新宿区)でも、5月下旬に東京・六本木で開催した「留学フェア2011春」が盛況。「当日は悪天候だったにもかかわらず、来場者が昨年より2割程度多かった」(同社)。4〜9月出国の顧客も昨年同時期の約110%に伸びるなど好調だ。長期留学を希望する学生の間では、海外の大学で取得した単位を在籍中の大学の単位として振り替えられる認定留学制度を利用し、3年次の1年間、休学して英語圏へ行くケースが増えているという。
 こういう時であればこそ、外に向かうことがことが必要でしょうね。政治は、新首相が選ばれましたが、依然として内向きの体制は変わっていません。若者がもっと外向きになって海外に出ていって欲しいですね。
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2011年08月22日

海外留学経験者を採用したい

海外への留学を希望する学生は少なくない。リクルートが今年3月に高校を卒業した日本全国の8万544人の男女を対象に実施したアンケート調査によれば、「大学生活中に海外留学をしてみたい」との回答者が、大学進学者全体の32.8%を占めた。女子学生に限ってみれば、38.9%と約4割となる。
 留学希望理由のトップに挙がったのは「自分の視野や考え方を広げたい」で、僅差で2位に「英語や外国語の上達」が入った。「外国の価値観や文化などへの理解を深められる」や「就職の時に有利になる」といった希望理由も目立っている。
 一方で海外留学を思いとどまる理由としては、「留学にかかる費用が高いから」が男女ともにトップ。留学のメリットは認めるものの、金銭面での要因から手が出ない大学生も少なくないようだ。
 しかし、実際にコスト面で多少の犠牲を払ったとしても、海外留学から得られる恩恵は大きいようだ。ディスコが6月に全国の主要企業1万6718社を対象に実施した、2012年3月卒業予定者の採用活動に関する調査結果によると、「海外の大学で学んでいる日本人留学生を採用していきたい」との意向を示した企業が全体の23.7%に上った。
  従業員規模別に見れば、1000人以上の大手企業の約4割が「ぜひ海外留学経験者を採用したい」との積極的な姿勢を前面に打ち出している。また、過去に実施された同様の調査と比較して、とりわけ留学経験者の採用を望む企業は増加の一途をたどっているという。外に出ることは、様々な面でいいことだと思いますね。企業も海外留学経験者を採りたいという意向もあるようですから、思い切って外に飛び出してみたらいいのかもしれませんね。
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定年後の人生の第一歩として英国大学院に留学

定年後の人生の第一歩として、愛知県春日井市白山町の元中学校教諭、梅村さんが英国エセックス大の大学院に留学する。若いころから英語をこつこつ学ぶうちに膨らんだ夢を実現させ、23日に旅立つ。
 梅村さんは昨年春、同市内の中学校を退職した。在職中は理科を教えながら、ハンドボール部の監督も務めた。午後6時半に練習を終え、名古屋市内の外国語学校に通い始めたのが20代後半のことだ。「年をとったとき自分に何が残るだろう。言語が二つ三つできたら」と考えた。
 3年ほど前から留学を考え始めたが、気がかりは「分身」と思う愛犬「マリン」。ところが、置いては行けないマリンが昨年2月、9年半の命を閉じた。
 「つらい経験だったが、思い切りやりなさいと言われたような気がした」
 英国の大学に留学するにはアイエルツ(IELTS)という試験で一定の成績を修めないと合格はほぼ不可能。成績によって出願できる大学、大学院も変わる。経歴や志望動機、将来の目標などの審査を経て入学が認められる。
 梅村さんは退職後すぐにニュージーランドで2カ月学んだ。帰国後の試験では結果を残したが、その後は伸び悩んだ。「頭の衰えとの格闘だった」と振り返る。
 重ねた努力が報われたのは今年5月。試験の成績が初めて希望のレベルに達した。出願した五つの大学院すべてに合格し、エセックス大を選んだ。専攻するのは英語以外の言語を話す人への英語教授法。1年間学んだ後、日本で英語を教えるか、フィリピンやカンボジアで理科を教えたいと考えている。
 英国の国際交流機関ブリティッシュ・カウンシルによると、60歳を超えて英国の大学院に留学する例は少なく、とくに日本人では珍しいという。
 「希望を持って努力すれば結果はついてくる」と梅村さん。「少々のことであきらめてしまうのはもったいないですよ。とくに若い人はね」 人生80年、もう一花咲かせるべく頑張って欲しいですね。
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2011年08月16日

負担額5万円で約2週間の留学

海外への留学生が全国的に減っている中、学生の負担額5万円で約2週間の留学ができる広島大の支援制度が、成果を上げ始めている。
 就職活動もまだ先で、時間にゆとりのある1年生を対象に昨年度からスタート。残りの必要な費用(10万〜20万円)を大学側が出し、返済は不要という手厚さも奏功し、募集枠の4倍近い希望が寄せられるなど好評。
 文部科学省によると、海外の大学などに留学した日本人学生は、2004年の約8万3000人をピークに減り、08年は約6万7000人になった。不況で危機感を強めて就職活動を早く始め、留学に充てる時間を惜しむ学生が増えたのも要因とみられている。
 広島大でも留学する学生はここ数年、120人前後で推移。海外から受け入れている留学生が1000人を超すのに比べ、かなり少ない。海外の大学との提携など国際化が進む反面、学生が積極的になりにくい現状を変えようと、1年生を対象に14〜16日間の短期留学支援制度を設けた。
 留学先は、短期留学生の受け入れ実績がある豪州のラ・トローブ大や、交流協定を結んでいるベトナム国家大ホーチミン市校。希望者を募ったところ、昨夏の初回(定員20人)は54人、3月の2回目(24人)は41人が応募。帰国後に長期留学を計画したり、国際協力を考えるサークルを作ったりするなど、学生の意識の変化も見られるという。
 23日からの3回目(同)にも91人が応募。広島大は14年度までの5年で500人の学生を留学させたい考えで、「留学経験は視野を広げて成長の糧になり、就職する際のアピールにもなるはず」としている。ともかく短期間でもいいので外に出てみることですね。外に出ると様々なものが見えてくると思いますね。是非、多くの大学でも、このような試みをして欲しいですね。
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2011年07月10日

約10倍の3万人に!

文部科学省の専門家会議は、中高生の実践的な英語力の向上のため、今後5年間で、留学などの海外生活の経験を持つ生徒を現在の約10倍の3万人に増やすべきだとする提言をまとめた。提言では、大学入試の際に英語能力試験「TOEFL」などのスコアを外国語科目の代わりとして活用できるようにすることや、実際の授業で外国人や海外経験の長い会社員らも積極的に受け入れるよう要望。英語教育のモデルとなる拠点校を全国に中高合わせて250校程度整備すべきだとした。 英語力の向上のためと、内向きの若者の心を外に向けるためにも海外生活をたくさん経験させるべきでしょうね。
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2011年07月03日

ハーバード式の授業を体験するサマースクール

米ハーバード大生が講師役となり、高校生がハーバード式の授業を体験するサマースクールが8月、東京都内で開かれる。企画したのは日米の大学生らの実行委員会で、進路の選択を控えた高校生に、海外を含めた大学生活のイメージを持ってもらう狙いだ。

 8月20日から27日まで合宿形式で開かれ、東京都小平市出身の小林さんら約20人のハーバード大生が来日する。人文科学や自然科学など様々な分野の講座を開き、高校生に授業での議論やまとめの発表など、ハーバード式の教養教育を体験してもらう。

 英語のサポート役を兼ねた日本人大学生や、ユニクロの柳井正社長ら社会で活躍するゲストとの交流も企画。小林さんは「海外の大学が必ず良いという訳ではないが、進路を考えるときの選択肢の一つにしてほしい」と話している。

 定員は80人。実行委員会が2回にわたって選考し、1次締め切りは7月7日、2次は17日。ホームページ(http://laborders.org)で受け付ける。参加費用は3万円。是非、参加してみてはいかがでしょう!!

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2010年12月05日

留学する学生の全費用を補助する制度

名古屋外国語大(愛知県日進市)は来年秋にも、海外の大学に留学する学生に人数制限なしで全費用を補助する制度をスタートさせる。学生が留学を志さない傾向に歯止めをかける目的を持つ。大学は「全国初の試みでは」と説明し、少子化の中、特色を打ち出す狙いもある。
 補助は、往復の航空費をはじめ留学先の授業料、教科書代、居住費、保険料、ビザ代などを合計した標準的な必要費用を算出して支給する。1人当たりの補助額は平均150万〜180万円となる。
 申し込む可能性のある学生は現在、150人ほどいる。今も留学する学生に費用の一部を補助しているが、少なくとも年間5000万円の負担増を見込む。
 英語の検定試験「TOEFL」で500点以上を取ることが条件。欧米の大学が留学を受け入れる基準に挙げるラインだ。留学先は米国、英国、フランス、オーストラリア、中国、韓国など提携する11カ国の61大学から選び、補助期間は6カ月から1年。
 制度新設の背景にあるのは、海外に出たがらない学生の内向き志向。「流れに歯止めをかけ、学生が外向き志向になるように働きかけたい」(恒川事務局長)と説明する。
 留学雑誌を手がけるトゥモロー(東京)によると、日本人留学生は2004年以降、年々減少。04年が13万人だったのに対し、09年には10万人を割り込んだとみられている。水谷学長は「海外に出る学生が減り、20〜30年後の日本が心配。資金的に永久にできるかは分からないが、できる限り続けたい」と話す。
 名古屋外国語大は、外国語学部、国際経営学部、現代国際学部を持つ。国際コミュニケーション研究科(大学院など)、留学生別科もある。学部の学生数は約3500人。毎年500〜600人の学生を海外に派遣する一方、200人近い外国人留学生を受け入れている。学生への良い刺激となってくれると良いですね。それと追随する大学が増えていくと良いですね。
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2010年12月04日

海外の大学への進学支援事業

ベネッセホールディングスは国内の高校生向けに海外の大学への進学支援事業を始める。希望者を対象に来春からオーストラリアで生活や英語学習の支援サービスを始めるほか、米国ではグループ会社が手掛ける語学学校で学び入学に必要な語学研修を提供する。海外で学ぶ日本人学生の数は伸び悩んでいるが、企業のグローバル化などに伴って中長期では増えると判断、関連事業を強化する。
 支援事業は国内の高校を卒業した生徒と来春卒業見込みの高校3年生などが対象。ベネッセは豪州では、TAFEと呼ばれる公立の職業教育専門学校への進学希望者に対し、現地の語学学校の補習や入学手続きの代行、生活相談を来春から実施する。料金は年間約40万円で、第1弾として50人を募集する。実践的な知識や技能を習得するTAFEは豪州に200以上ある。TAFEで取得した単位で大学に編入することもできる。
 一方、米国の大学への進学希望者には、グループ会社のELSが手掛ける現地の語学学校で研修を実施する。ELSは約600の米国の大学と提携しており、語学学校での成績が入学要件として認められる。今後はベネッセが窓口となり国内で営業活動を展開。模試などで取引のある高校に進学情報を提供して、参加者を募る。
 ベネッセは現在、ハーバード大学やイエール大学など米国有名大学への進学塾「ルートH」を国内で運営している。海外進学関連事業で高校生1学年あたり8千人程度が潜在顧客とみている。内向き指向の若者乗意識とは反対に企業はグローバル化で若手を海外に出す傾向が増々強まっていくでしょうから潜在的な顧客は多くなっていくのかもしれませんね。
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2010年11月29日

英語教育の強化策を話し合う検討会

海外留学する学生が減るなど若者の「内向き志向」を改めようと、文部科学省は英語教育の強化策を話し合う検討会を立ち上げた。中学や高校卒業までに身に付けるべき英語力の目標を見直し、来年夏までに、授業の改善案などを盛り込んだ行動計画を作る方針。
 検討会の委員は、女子テニスの杉山愛さんや、商社や金融関係者ら有識者で構成。世界で活躍した経験を基に、日本の英語教育に足りない部分や改善策を助言してもらう。
 検討項目として想定しているのは、情報通信技術(ICT)を活用した英語の授業改善や、生徒が英語でコミュニケーションする機会となる留学などを増やす方法、教員の英語力を高めるための課題など。
 同省は2003年、英語教育の目標を初めて策定した。中学で「英検3級」程度、高校で英検準2級程度の力を付け、大学生は各大学が達成目標を定めるとしたが、07年度時点で目標を達成できた中高生は約3割にとどまった。
 また、英語教員は英検準1級程度が求められるとしていたが、達成しているのは中学で約2割、高校で約5割。中学の場合、月4時間以上はネーティブスピーカーが授業に参加するとしていたが全国平均は同3時間で、いずれも目標を下回っている。
 米国際教育研究所によると、米国に留学した日本人学生は09年は約2万5千人で、10年前に比べて半減した。対照的に中国は約12万8千人で2.3倍に伸び、韓国も1.8倍に増えている。英語教育そのものを見直す良い機会になれば良いのですがね。
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2010年11月21日

日本は6位

米国際教育研究所(本部・ニューヨーク)が15日発表した米国の大学の外国人留学生数(2009〜10年)によると、中国が前年度比29・9%増の約12万人となり、8年間トップだったインド(約10万人)を抜いて首位に返り咲いた。
 日本は15・1%減の約2万4800人で6位だった。日本人留学生の数は5年度連続で減少した。
 米大学の外国人留学生の数は前年度比2・9%増で、史上最多の約69万人。世界的な不況に伴い、3位の韓国、4位のカナダ、5位の台湾、6位の日本の各国・地域留学生の数が軒並み減少しており、伸び率で最高の中国が全体の数を押し上げた形だ。
 日本人留学生数は1994〜95年から4年度の間、首位だったが、その後は中国に抜かれ、01〜02年以降インドが首位だった。世界情勢を如実に現しているような結果ですね。
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2010年10月31日

人形浄瑠璃を世界中に広めたい

阿波人形浄瑠璃に魅了された米国人のウォルター・ヘアさん(23)が、浄瑠璃を本格的に学ぶため、今月から四国大の研究生として活動を始めた。徳島市の「平成座」で操り方などの練習にも加わり、11月に美波町で開く同座の公演にも参加する予定だ。ヘアさんは「繊細な人形浄瑠璃を世界中に広めたい」と大きな夢を語る。
 ミズーリ州出身のヘアさんは、幼いころから日本のアニメなどに興味を持ち、入学したミズーリ大で日本文化を学んだ。大学時代に人形浄瑠璃を知って魅力にとりつかれ、過去にも来日して人形浄瑠璃などを学ぶ研修に参加。さらに深く研究したいと、日米間の教育交流プログラム「フルブライト奨学金」制度を活用して来日した。
 人形が表現する一つ一つの動作の繊細さにひかれたといい、「日本の文化には米国にない丁寧さがある」と語る。ミュージカルなどと異なり、三味線が奏でる独特の音楽や静けさの中で、物語が進んでいくことにも心打たれたという。
 週1回の平成座の練習は、まじめな姿勢で取り組み、手先が器用で日本人でも難しい練習内容でもそつなくこなすという。藤本座長も「本当に熱心な青年。これから一緒に公演できるのが楽しみ」と目を細める。常用漢字はほとんど読み書きできるなど日本語も流ちょうで、すっかり座に溶け込んでいる。
 来年の夏まで滞在し、浄瑠璃関係の本の英訳なども進める予定で、将来は米国で大学教授として日本文化を教えたいという。ヘアさんは「まだ知らない演目の人形の扱い方も覚え、人形浄瑠璃を究めたい」と意気込んでいる。日本文化の素晴らしさを広めていくには、このような人が欠かせないですね。是非短い期間ですが日本文化の心情の世界まで理解していって欲しいですね。
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2010年10月26日

ヘテロ・リレーションによる理学系人材育成

海外留学に消極的な学生の背中を押そうと、大阪府立大学大学院の理学系研究科が独自に実施している国支援のプログラムで短期留学が急増、他の大学の注目を集めている。定期的に外国の教授を招いて英語で講義をしてもらい、希望する学生を外国の大学の研究室に派遣。大学では国の支援が切れる来年度以降も、独自に継続することを決めた。
 このプログラムは「ヘテロ・リレーションによる理学系人材育成」。平成18年度から同研究科が試行していたものが、20年度から国の「大学院教育改革支援プログラム」に認定された。
 これまでに欧米を中心に海外から30人以上の教授を招き、それぞれ約1カ月にわたって、自分の大学で行っているのと同じ講義を英語でしてもらっている。
 講義を受けた学生らは、教授を通して外国の学生が質量ともにはるかに上回る努力をしていることを実感。その厳しさを現地で体験しようと、これまでほとんど皆無だった留学を志向するようになっている。
 このプログラムでは3カ月程度の短期留学が可能。期間は短いが、いわゆるホームステイによる語学留学と違い、研究室に身を置いて、教授の下で通常の研究活動を行うのが特徴だ。
 留学件数は20度が1人だったのが、21年度は4人に増え、22年度は年度半ばの9月末ですでに5人に達し、着実に効果を上げていることがわかった。
 さらに留学体験者の中からは、日本学生支援機構の長期派遣奨学金の審査に合格し、英国の大学の博士課程に進んだ大学院生も出ている。
 インターネットなどで容易に海外の情報を得られるためか、近年、日本人は海外留学を嫌い、文部科学省によると、その数は平成16年の8万2945人をピークに減り続けている。
 中でも理科系の専門分野では中国、韓国に大きく水を開けられているのが現状で、国際競争力の低下を危ぶむ声が聞かれ、今年のノーベル化学賞受賞が決まった米パデュー大特別教授の根岸英一氏も「若者よ、海外に出よ、と言いたい」と語っていた。
 同プログラムを主導している理学系研究科の柳日馨教授は「学生だけでなく先生や教育体系もやや内向きになっているのではないか。外国人教授を招くため、まず民間のアパートを借り上げるところから始まったプログラムで、そういうスピード感が大事。ノウハウを公開し広く活用してもらえれば」と話している。僅かであるにしろ実績が出ているようですから準備も大変そうではありますが多くの大学で取り組んでみる事は必要なのかもしれませんね。
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2010年10月22日

日本で就職活動をする外国人留学生増加

母国に戻らず日本で就職活動をする外国人留学生が増えている。グローバル化で海外人材を求める企業も増えており、長引く景気低迷による超氷河期で就職活動をする日本人学生には、新たなライバル出現で、一層厳しい就活を強いられそうだ。
 日本学生支援機構は17日、大阪市内で「外国人留学生就活準備セミナー」を初めて開いた。中国や韓国、バングラデシュなどの留学生517人が参加し、予想以上の人数が集まった。参加者の多くが、急成長を遂げるアジアの新興国出身者だが、日本での就職を第一希望にする留学生が目立った。中国・上海市出身の神戸大大学院1年、凌毅(リョウキ)さんは「中国は就職率が日本よりいいわけではない。不景気で競争は激しいが日本で就職したい」と話す。ベトナム出身の大阪大3年生、グェン・ティ・ミン・ゴックさんも「ベトナムは30年前の日本と同じ。日本のサービスをベトナムに伝えたい」と日本での就職を強く希望する。
 同機構によると、外国人留学生数は09年5月現在13万2720人で過去最高を記録。日本企業への就職者数も年々増加し、08年は1万1040人だった。 一方、日本企業も外国人留学生に熱い視線を送る。11年入社の新卒採用約600人のうち、半数を外国人にするファーストリテイリングをはじめ、パナソニックや楽天など海外人材の積極採用する企業が増えている。「海外の採用が増えて、日本人の定期採用数が減っているのは能力の問題」(シャープの町田勝彦会長)など、日本の学生の質の低下を憂慮する経営者は多い。就職情報大手の毎日コミュニケーションズは「採用を抑制しているからこそ企業は国籍に関係なく学生の質を見る。日本の学生には危機感が必要」と指摘する。日本の学生にはまだ危機感が薄いんでしょうね。ますます海外からの留学生は増えていくでしょうから年々厳しくなっていくのではないでしょうかね。それに反対に日本の学生は内向きで外に出ない。こういう時こそ外に向かって行くべきなのにね。
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2010年10月20日

外国人による日本語スピーチコンテスト

大分県内の外国人が身近な出来事などを日本語で話す「外国人による日本語スピーチコンテスト」が19日、大分市桜ヶ丘の楊志館高体育館で開かれた。1、2年の生徒約700人が耳を傾けた。
 同校が国際交流を進めようと、毎年10月に開いている。今年は中国、ケニアなど6か国からの留学生ら14人が出場。将来の夢や日本でのアルバイト、日本文化、日中関係などをテーマに1人8分間で話した。
 このうち、最優秀賞に選ばれた中国出身の別府羽室台高2年鐘丹さんは、「私の宝物」と題してスピーチ。「家庭の事情で昨年、帰国する時、先生と同級生がお別れ会を開き、見送ってくれた。今年日本に戻った時のお帰り会では泣いて喜んでくれた。人を思いやる彼らの優しさは私の宝物。助け合いの心と感謝の気持ちがあれば、日本と中国も友好を深めていけるはずです」と話した。
 楊志館高2年山内さんは「話題が面白いし、日本語の勉強をしているのがよく分かった。自分も苦手な英語を頑張らなければいけないと感じた」と話していた。
是非多くの高校生が国際交流の催しを通じて留学への方向に向かっていくと良いですね。英語が上手くなる最短の道が留学して英語のみの世界にどっぷり浸かる事でしょうね。
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2010年10月19日

海外留学奨学生10名を募集

総合人材サービスのテンプグループは、2010年10月18日(月)より、社会人を対象に「第20回テンプグループ・ワールドワイド・スカラシップ」海外留学奨学生10名を募集します。20回目となる今回は、短期間でのキャリアアップニーズを受け、英語圏に3ヶ月の短期留学・インターンシップにコースを全面リニューアルしました。
 当スカラシップ制度は、社会人のキャリアアップ支援とグローバルな視野の習得を目的に、在留邦人数が現在の約半数だった1991年に開始され、昨年までに約200名の海外留学奨学生を世界へ送り出しきました。現在、若年層の海外離れや内向き志向とは対照的に、2009年に海外で生活をする日本人は1,131,807名と、10年間で約40%増加しています。これは、ビジネスの海外進出による長期滞在や、海外成長マーケットでの就職などに起因していると考えられます。加えて、企業における英語公用化やグローバル採用の動きなど、ますます、日本人のグローバル化が求められています。
 20回の節目となる今回は、このような状況をかんがみ、社会人が応募しやすくキャリアアップにつながるコースに全面リニューアル。行き先は英語圏のアメリカ・シアトル/ハワイ、カナダ・バンクーバーの3ヵ所とし、「キャリアを中断せずにスキルアップをしたい」という、短期集中ニーズに対応し、期間を3ヶ月に統一しました。また、この留学をキャリアにつなげるための留学前の学習から、帰国後の就業まで、サポート体制を整えました。
 シアトル・ハワイの2コースは語学学校での語学習得に加え、現地企業でのインターンシップでビジネス体験ができるコース、バンクーバーは整った環境の中 3ヶ月間英語習得に集中できるコースで、いずれも、授業料、保険料、カウンセリング費など留学費用の一部を弊社が支援致します。応募は、雇用形態を問わず社会人を対象に日本全国から受け付け、語学レベルも初心者向けのコースからビジネスレベルまで、幅広い方に挑戦いただけます。
 是非我こそはと思われる社会人の方は応募してみたらいかがでしょう。
詳しい内容はhttp://www.tempstaff.co.jp/corporate/support/scholarship/で確認下さい。
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2010年10月17日

留学セミナーが東京で開催

11月17日にアメリカ大学・大学院留学を志す方を対象とした留学セミナーが東京で開催される。あわせて各種の英語能力試験の説明がおこなわれる。
説明会の中では、フルブライト・ジャパン(日米教育委員会)の概要と説明会の目的、アメリカ留学の最近の傾向、日米の高等教育の比較、アメリカ大学と大学院教育の特徴、大学選択の要領、留学手続きのプロセスなどが説明され、質疑応答もある。
そしてその後には各種英語能力試験(TOEFL、英検、IELTS、PTE Academic)の説明がさなれる。アメリカ留学の概要の理解に加え、アメリカの自分が望む大学、大学院留学のために受験しなければならない英語能力試験は何なのか、大切なことをしっかり把握することができる。
日時:2010年11月17日(水) 

場所:日米教育委員会 会議室
   〒100-0014 東京都千代田区永田町2-14-2
   山王グランドビル207号

定員:50名(先着順)
お問い合わせ:フルブライト・ジャパン(日米教育委員会)留学情報サービス
是非参加してみたらいかがでしょう。若者よ!海外に出ましょう!
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ボランティアとして英語を教える

仙台市青葉区の常盤木学園高で学ぶ米国人留学生のローラ・クレセンさん(18)が、同区の市旭丘小(児童356人)でボランティアとして英語を教えている。将来は教員になりたいといい「夢に一歩近づけたよう」と意欲的だ。
 初めて授業を受け持った7日、4年生のクラスで外国語指導助手(ALT)を務めた。子どもたちはクレセンさんの発音をまねしながら、ゲームや自己紹介をした。クレセンさんは「みんなとても良い子で楽しい。早く名前を覚えたい」と目を輝かせた。
 ミネソタ州の高校を卒業し7月末、異国の文化を体験しようと仙台南ロータリークラブの交換留学制度で来日した。常盤木学園高で1年間、学ぶ。普段は日本語の授業を受けたり、弓道部の活動に励んだりしているが、週1回程度は学校公認で早退し旭丘小に通う。
 将来、教員になって美術や語学を教えるのが目標。ホストファミリーにボランティアを申し出て旭丘小を紹介してもらった。同小の佐藤校長は「来年度、小学校で外国語が必修になり、ネーティブスピーカーとの触れ合いが課題だった。申し出は願ってもないことだった」と喜ぶ。
 市教委によると、高校で学ぶ留学生が小学校でALTになるのは珍しいという。クレセンさんは「学校生活だけでは学べないことが体験できる。言葉だけでなく、アメリカの文化や実家の農場についても教えてあげたい」と意気込んでいる。
こんな積極的な世界が日本の若者たちにも必要なのかもしれませんね。児童にとってもローラさんにとっても良い教育の場になると良いですね。
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2010年10月13日

英語習得や海外経験を積むことの大切さ

栃木の佐野高付属中で12日、同高出身で野村証券副社長や経済企画庁長官などを歴任した寺沢芳男さん(79)が講演し、2年生105人に、英語習得や海外経験を積むことの大切さを説いた。
  寺沢さんは若松町生まれ。早稲田大を卒業、野村証券に入社し、、米国社長、本社副社長を歴任。国連に「多国間投資保証機関」が設立されると初代長官に就任した。その後参院議員1期、経済企画庁長官を務め、現在はオーストラリアを拠点に執筆活動をしている。
  講演では米国留学した大学院時代の苦労話や、日本人で初めてニューヨーク証券取引所の正会員となったエピソードなどを紹介しつつ、世界語となった英語を学ぶ重要性を繰り返し強調した。
 「若いうちに英語を勉強するべき」と海外の大学に進むことを勧め、「国内にいれば無難な人生を過ごせるが、日本の真の姿は海外からしか見えない」とも指摘した。
  終わりに、哲学者ゲーテの言葉を引用。「金を失うことは『小さく』失うこと。名誉を失うことは『大きく』失うこと。勇気を失うことは『すべて』を失うことだ」とし、恐れずに海外に身を投じるべきだと訴えた。
  日本の真の姿を見いだすためにも海外に出てみる事が重要なんでしょうね。
聞いた105人の心の中に何かが灯って燃え上がると良いですね。

 
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2010年10月11日

小中高の若手英語教員を米国に派遣する案浮上

日米両政府は、日本の小中高校の若手英語教員を米国に留学させ、語学能力向上を図るプログラムを創設する方向で検討に入った。
 菅首相は日米同盟「深化」の一環として、安全保障政策と経済活動に加え、文化・知的・人的交流の拡大を掲げており、11月中旬のオバマ米大統領来日時に正式合意したい考えだ。
 小中高の若手英語教員を1〜2年間、米国に派遣する案などが浮上している。1000人を派遣し1人当たりの経費を年1000万円と試算すれば、日本政府は、年100億円程度の予算措置が必要になる。
 英語教育では現在、外務、文部科学、総務省と地方自治体が協力し、英語を教える米国などの青年を日本の学校に招く「語学指導等を行う外国青年招致事業」が行われている。ただ、同事業は政府の「事業仕分け」で「見直し」と判定され、外務省の2011年度予算概算要求では10年度当初予算比14%減の1・3億円にとどまった。新たな語学プログラムの創設には、財源の確保が課題となる。
 予算が有る無しから論ずるのではなく、まず英語教育を通じてどういうレベルまで引き上げたいのかを明確にして、それにとって留学が有用なら派遣すべきでしょうね。留学して語学力が向上したとしてもそれによって日本人が英語を自由に喋れるようになるのかは疑問ですね。もし派遣するとしても自費で希望者に限定すべきだと思いますね。
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